こんにちは、高橋です♪
新型コロナの感染症法上の位置づけについて、日本政府は約3か月後の5月8日に今の「2類相当」から季節性インフルエンザなどと同じ「5類」に移行する方針を決定しましたね。
アメリカではスターバックスがサポートセンターに勤める従業員に対して週3日以上の出社を命じ、ディズニーのCEOも、従業員に対して週4日の出社義務を命じたことも話題となりましたが、日本の大手企業でもフルリモートから出社を命じる企業も増えてきています。
コロナ禍になって早3年、リモートワークが主流となりつつありましたが、2023年は「リターン・トゥ・オフィス（RTO）」の年になることが予想されていますが、今日のブログではこれからのワークスタイルやオフィスのあり方についてお話していきたいと思います。
2023年のワークスタイル
2022年はハイブリットワークが話題に
ブログでも紹介しましたが、2022年はハイブリットワークが話題となった1年でした。
ハイブリットワークとは、出社とリモートワークを組み合わせた働き方です。
例えば週に3日はオフィスに出勤して、残りの2日は自宅やコワーキングスペースで働くなど、自由な働き方ができ人材の確保がしやすいことがメリットとなっています。
私も去年の夏ごろから週に1、2度在宅勤務の設定して業務をしていますが、出社時にはオフィスでしか作業できない郵送物や契約書類の対応をメインに、在宅勤務時には勤怠や資料作成などの事務作業をメインに行うことで効率よく働くことができていると感じています。
ただ、在宅勤務は出社に比べてコミュニケーションを取りにくいこと、セキュリティリスク、人事評価制度の見直しなどが問題として挙げられることも多くあります。
2023年はリターン・トゥ・オフィスに
そして日本でも昨年秋頃より外資系の企業を筆頭に、オフィス勤務の利点を再評価した「リターン・トゥ・オフィス（RTO）」の取り組みを行う企業が増えてきました。
六本木ヒルズの外資系企業で働く友人も今月からフル出社を命じられたという話もちょうど耳にしました。
マーベルでは、本人の能力やプロジェクトに応じてリモートワークを許可していますが、実際エンジニア社員はリモートワークを望む声が多いことが現状です。
どのように私たちは今後「リターン・トゥ・オフィス（RTO）」の取り組みを行うべきなのでしょうか。
オフィスの変化が重要なカギに？
そのカギは、オフィスに出社する価値を十分に提供できるのかどうかが注目されています。
オフィスに出社し対面で働く効果として期待されることは、「チームワーク力」や「仕事の効率化」ですが、クリエイティブな働き方をサポートするスペースを提供するために、ジム、キッチン、レクリエーションルームなどの休憩・アクティビティスペースや、様々なミーティングルームへの投資をする企業が今後増えていくだろうと言われています。
確かにオフィスが自宅よりも働きやすくなればなるほど、オフィスへの出社を望む社員は増えるはずです……！
ちなみにマーベルでは関東圏外の社員も増えたことから現在は出社奨励日は設けていませんが、出社している社員は河畑さんや高木さんとのランチなど、出社していると時々良いこともあるかもしれません😋
コワーキングスペースなので、ジムやキッチンはないにしてもある程度自由な働き方ができるスペースが整っていますが、今後オフィスの規模も大きくなったら新しいオフィスの設計も検討するのもありかと思います。
ハイブリットワークからリターン・トゥ・オフィスへの移行はすぐには難しそうですが、情勢や会社の方針に合わせてどんな働き方にも柔軟に対応をしていく環境を整えることが大事だと感じます。